1月予定されている経済イベントを紹介します。
投資をする上で、経済指標を把握することはとても重要なことになります。
中でも注目度の高いイベントに関しては、まとめてあります。
| 7日(月) | 日本 | 12月マネタリーベース(前年同月比) | |
| ドイツ | 11月製造業新規受注(前月比) | ||
| 11月製造業新規受注(前年同月比) | |||
| ユーロ | 11月小売売上高(前年同月比) | ||
| 11月小売売上高(前月比) | |||
| アメリカ | 11月製造業新規受注(前月比) | ||
| 12月ISM非製造業景況指数(総合) | |||
| カナダ | 12月Ivey購買部協会指数 | ||
| 8日(火) | オーストラリア | 11月貿易収支 | |
| 日本 | 12月消費者態度指数・一般世帯 | ||
| ドイツ | 11月鉱工業生産(前月比) | ||
| 11月鉱工業生産(前年同月比) | |||
| フランス | 11月経常収支 | ||
| 11月貿易収支 | |||
| ユーロ | 12月経済信頼感 | ||
| 12月消費者信頼感(確定値) | |||
| アメリカ | 11月貿易収支 | ||
| 11月消費者信用残高(前月比) | |||
| カナダ | 11月貿易収支 | ||
| 9日(水) | 日本 | 11月毎月勤労統計調査-現金給与総額(前年同月比) | |
| オーストラリア | 11月住宅建設許可件数 (前月比) | ||
| 11月住宅建設許可件数 (前年同月比) | |||
| ドイツ | 11月経常収支 | ||
| 11月貿易収支 | |||
| フランス | 12月消費者信頼感指数 | ||
| ユーロ | 11月失業率 | ||
| カナダ | 12月住宅着工件数 | ||
| カナダ銀行 政策金利 | |||
| イギリス | カーニー英中銀(BOE)総裁、発言 | ||
| アメリカ | MBA住宅ローン申請指数(前週比) | ||
| 米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨 | |||
| 10日(木) | 日本 | 前々週分対外対内証券売買契約等の状況(対外中長期債) | |
| 前々週分対外対内証券売買契約等の状況(対内株式) | |||
| 前週分対外対内証券売買契約等の状況(対外中長期債) | |||
| 12月外貨準備高 | |||
| 前週分対外対内証券売買契約等の状況(対内株式) | |||
| 黒田東彦日銀総裁、発言 | |||
| 11月景気一致指数(CI)・速報値 | |||
| 11月景気先行指数(CI)・速報値 | |||
| イギリス | 12月英小売連合(BRC)小売売上高調査(前年同月比) | ||
| 中国 | 12月生産者物価指数(PPI)(前年同月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | |||
| フランス | 11月鉱工業生産指数(前月比) | ||
| ユーロ | 欧州中央銀行(ECB)理事会議事要旨 | ||
| カナダ | 11月新築住宅価格指数(前月比) | ||
| 11月住宅建設許可件数(前月比) | |||
| アメリカ | 前週分失業保険継続受給者数 | ||
| 前週分新規失業保険申請件数 | |||
| 11月卸売在庫(前月比) | |||
| 11月卸売売上高(前月比) | |||
| パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長、発言 | |||
| 11日(金) | ニュージーランド | 11月住宅建設許可件数(前月比) | |
| 日本 | 12月景気ウオッチャー調査-現状判断DI | ||
| 12月景気ウオッチャー調査-先行き判断DI | |||
| 11月全世帯家計調査・消費支出(前年同月比) | |||
| 11月国際収支・貿易収支 | |||
| 11月国際収支・経常収支(季調前) | |||
| 11月国際収支・経常収支(季調済) | |||
| オーストラリア | 11月小売売上高(前月比) | ||
| イギリス | 11月製造業生産指数(前月比) | ||
| 11月貿易収支 | |||
| 11月月次国内総生産(GDP)(前月比) | |||
| 11月鉱工業生産指数(前月比) | |||
| 11月鉱工業生産指数(前年同月比) | |||
| 11月商品貿易収支 | |||
| アメリカ | 12月消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPIコア指数)(前月比) | |||
| 12月消費者物価指数(CPIコア指数)(前年同月比) | |||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前月比) | |||
| 12月月次財政収支 |
| 14日(月) | 中国 | 12月貿易収支(米ドル) | |
| 12月貿易収支(人民元) | |||
| ユーロ | 11月鉱工業生産(前月比) | ||
| 11月鉱工業生産(前年同月比) | |||
| 15日(火) | 日本 | 12月マネーストックM2(前年同月比) | |
| フランス | 12月消費者物価指数(CPI、改定値)(前月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPI、改定値)(前年同月比) | |||
| 11月財政収支 | |||
| ユーロ | 11月貿易収支(季調済) | ||
| 11月貿易収支(季調前) | |||
| アメリカ | 12月卸売物価指数(PPI)(前年同月比) | ||
| 12月卸売物価指数(PPIコア指数、食品・エネルギー除く)(前月比) | |||
| 1月ニューヨーク連銀製造業景気指数 | |||
| 12月卸売物価指数(PPIコア指数、食品・エネルギー除く)(前年同月比) | |||
| 12月卸売物価指数(PPI)(前月比) | |||
| 16日(水) | 日本 | 12月国内企業物価指数(前年同月比) | |
| 11月機械受注(前月比) | |||
| 11月機械受注(前年同月比) | |||
| 12月国内企業物価指数(前月比) | |||
| 11月第三次産業活動指数(前月比) | |||
| ドイツ | 12月消費者物価指数(CPI、改定値)(前年同月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPI、改定値)(前月比) | |||
| イギリス | 12月消費者物価指数(CPIコア指数)(前年同月比) | ||
| 12月小売物価指数(RPI)(前月比) | |||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前月比) | |||
| 12月小売物価指数(RPI)(前年同月比) | |||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | |||
| 12月卸売物価指数(食品、エネルギー除くコアPPI)(前年同月比) | |||
| 南アフリカ | 11月小売売上高(前年同月比) | ||
| アメリカ | MBA住宅ローン申請指数(前週比) | ||
| 12月小売売上高(除自動車)(前月比) | |||
| 12月輸入物価指数(前月比) | |||
| 12月輸出物価指数(前月比) | |||
| 12月小売売上高(前月比) | |||
| 11月企業在庫(前月比) | |||
| 1月NAHB住宅市場指数 | |||
| 11月対米証券投資(短期債除く) | |||
| 11月対米証券投資 | |||
| 17日(木) | 南アフリカ | 南アフリカ準備銀行(中央銀行)政策金利 | |
| イギリス | 12月英王立公認不動産鑑定士協会(RICS)住宅価格指数 | ||
| オーストラリア | 11月住宅ローン件数(前月比) | ||
| ユーロ | 12月消費者物価指数(HICPコア指数、改定値)(前年同月比) | ||
| 11月建設支出(前月比) | |||
| 11月建設支出(前年同月比) | |||
| 12月消費者物価指数(HICP、改定値)(前年同月比) | |||
| アメリカ | 前週分失業保険継続受給者数 | ||
| 12月建設許可件数(年率換算件数) | |||
| 12月建設許可件数(前月比) | |||
| 12月住宅着工件数(年率換算件数) | |||
| 前週分新規失業保険申請件数 | |||
| 12月住宅着工件数(前月比) | |||
| 18日(金) | 日本 | 12月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品・エネルギー除く)(前年同月比) | |
| 12月全国消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | |||
| 12月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品除く)(前年同月比) | |||
| 前週分対外対内証券売買契約等の状況(対外中長期債) | |||
| 前週分対外対内証券売買契約等の状況(対内株式) | |||
| 11月鉱工業生産・確報値(前月比) | |||
| 11月鉱工業生産・確報値(前年同月比) | |||
| イギリス | 12月小売売上高(除自動車)(前月比) | ||
| 12月小売売上高(除自動車)(前年同月比) | |||
| 12月小売売上高(前月比) | |||
| 12月小売売上高(前年同月比) | |||
| カナダ | 12月消費者物価指数(CPI)(前月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | |||
| 11月対カナダ証券投資額 | |||
| アメリカ | 12月設備稼働率 | ||
| 12月鉱工業生産(前月比) |
| 21日(月) | イギリス | 1月ライトムーブ住宅価格(前月比) | |
| 中国 | 10-12月期四半期国内総生産(GDP)(前年同期比) | ||
| 12月小売売上高(前年同月比) | |||
| 12月鉱工業生産(前年同月比) | |||
| ドイツ | 12月生産者物価指数(PPI)(前月比) | ||
| 22日(火) | 日本 | 日銀・金融政策決定会合(1日目) | |
| イギリス | 12月失業保険申請件数 | ||
| 12月失業率 | |||
| 11月失業率(ILO方式) | |||
| ユーロ | 1月ZEW景況感調査 | ||
| ドイツ | 1月ZEW景況感調査(期待指数) | ||
| カナダ | 11月卸売売上高(前月比) | ||
| 11月製造業出荷(前月比) | |||
| アメリカ | 12月中古住宅販売件数(年率換算件数) | ||
| 12月中古住宅販売件数(前月比) | |||
| 23日(水) | 日本 | 日銀金融政策決定会合、終了後政策金利発表 | |
| 12月貿易統計(通関ベース、季調済) | |||
| 12月貿易統計(通関ベース、季調前) | |||
| 11月全産業活動指数(前月比) | |||
| 黒田東彦日銀総裁、定例記者会見 | |||
| ニュージーランド | 10-12月期四半期消費者物価(CPI)(前期比) | ||
| 10-12月期四半期消費者物価(CPI)(前年同期比) | |||
| フランス | 1月企業景況感指数 | ||
| 南アフリカ | 12月消費者物価指数(CPI)(前月比) | ||
| 12月消費者物価指数(CPI)(前年同月比) | |||
| カナダ | 11月小売売上高(除自動車)(前月比) | ||
| 11月小売売上高(前月比) | |||
| アメリカ | 11月住宅価格指数(前月比) | ||
| 1月リッチモンド連銀製造業指数 | |||
| 24日(木) | オーストラリア | 12月新規雇用者数 | |
| 12月失業率 | |||
| 日本 | 11月景気一致指数(CI)・改定値 | ||
| 11月景気先行指数(CI)・改定値 | |||
| ユーロ | 欧州中央銀行(ECB)政策金利 | ||
| ドラギ欧州中央銀行(ECB)総裁、定例記者会見 | |||
| アメリカ | 前週分失業保険継続受給者数 | ||
| 前週分新規失業保険申請件数 | |||
| 1月製造業購買担当者景気指数(PMI、速報値) | |||
| 1月サービス部門購買担当者景気指数(PMI、速報値) | |||
| 1月総合購買担当者景気指数(PMI、速報値) | |||
| 12月景気先行指標総合指数(前月比) | |||
| 25日(金) | 日本 | 1月東京都区部消費者物価指数(CPI、生鮮食料品除く)(前年同月比) | |
| ドイツ | 1月IFO企業景況感指数 |
| 28日(月) | ユーロ | 12月マネーサプライM3(前年同月比) | |
| 29日(火) | アメリカ | 米連邦公開市場委員会(FOMC)1日目 | |
| ニュージーランド | 12月貿易収支 | ||
| フランス | 1月消費者信頼感指数 | ||
| 30日(水) | 日本 | 12月小売業販売額(前年同月比) | |
| 12月百貨店・スーパー販売額(既存店)(前年同月比) | |||
| 1月消費者態度指数・一般世帯 | |||
| オーストラリア | 10-12月期四半期消費者物価(CPI)(前年同期比) | ||
| 10-12月期四半期消費者物価(CPI)(前期比) | |||
| フランス | 10-12月期国内総生産(GDP、速報値)(前期比) | ||
| 12月卸売物価指数(PPI)(前月比) | |||
| 12月消費支出(前月比) | |||
| イギリス | 12月マネーサプライM4(前年同月比) | ||
| 12月消費者信用残高 | |||
| 12月マネーサプライM4(前月比) | |||
| アメリカ | 10-12月期四半期コアPCE・速報値(前期比) | ||
| 10-12月期四半期実質国内総生産(GDP、速報値)(前期比年率) | |||
| 10-12月期四半期GDP個人消費・速報値(前期比) | |||
| 米連邦公開市場委員会(FOMC)、終了後政策金利発表 | |||
| 31日(木) | 日本 | 12月鉱工業生産・速報値(前年同月比) | |
| 12月鉱工業生産・速報値(前月比) | |||
| 12月新設住宅着工戸数(前年同月比) | |||
| イギリス | 1月GFK消費者信頼感調査 | ||
| オーストラリア | 10-12月期四半期輸入物価指数 (前期比) | ||
| 中国 | 1月製造業購買担当者景気指数(PMI) | ||
| フランス | 1月消費者物価指数(CPI、速報値)(前月比) | ||
| 1月消費者物価指数(CPI、速報値)(前年同月比) | |||
| 南アフリカ | 12月卸売物価指数(PPI)(前月比) | ||
| 12月卸売物価指数(PPI)(前年同月比) | |||
| 12月貿易収支 | |||
| ユーロ | 10-12月期四半期域内総生産(GDP、速報値)(前年同期比) | ||
| 12月失業率 | |||
| 10-12月期四半期域内総生産(GDP、速報値)(前期比) | |||
| アメリカ | 12月個人消費支出(PCEコア・デフレーター、食品・エネルギー除く)(前年同月比) | ||
| 12月個人消費支出(PCE)(前月比) | |||
| 12月個人消費支出(PCEデフレーター)(前年同月比) | |||
| 10-12月期四半期雇用コスト指数(前期比) | |||
| 12月個人消費支出(PCEコア・デフレーター、食品・エネルギー除く)(前月比) | |||
| 12月個人所得(前月比) | |||
| カナダ | 12月原料価格指数(前月比) | ||
| 11月月次国内総生産(GDP)(前月比) | |||
| 11月月次国内総生産(GDP)(前年同月比) | |||
| 12月鉱工業製品価格(前月比) |
【1月7日】
12月ISM非製造業景況指数(総合)・アメリカ
→米供給管理協会（ISM)が発表する非製造業やく370社に置ける景気交換の先行指数のこと。
50%が良し悪しのを測る分岐点とされていて、景気転換の先行指標とされていて注目されています。
【1月9日】
カナダ銀行 政策金利・カナダ
→カナダ中央銀行がカナダの政策金利や金融政策を発表します。
カナダは資源大国であり、大幅な金利変更などがあれば他通貨に大きな影響が出ると予想されます。
米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨・アメリカ
→米連邦公開市場委員会とは、アメリカの中央銀行に当たる連邦準備制度理事会が定期定期に開く会合のことを言います。
経済の中心である米国金融の最高意思決定会合のため、米国のみならず各国の金利や政策方針にも大きな影響を与えます。
【1月10日】
欧州中央銀行(ECB)理事会議事要旨・ユーロ
→貿易について話合われる予定です。この結果によっては大きく経済に影響をするでしょう。
パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長、発言・アメリカ
→主要人物の発言は市場に大きな影響を与えます。
経済の中心にあるアメリカ主要人物の発言は、市場に大きな影響を与えるでしょう。
【1月11日】
11月月次国内総生産(GDP)・イギリス
→GDPの伸び率が経済成長率に値し、イギリスの動向は経済においても影響力が高いので注目されています。
12月消費者物価指数(CPI)・アメリカ
→物価の変動を見るのに使われる指標になります。物価が上がれば経済インフレを意味し、物価が下がればデフレ傾向にあると判断することができます。
【1月16日】
12月小売売上高(除自動車)・アメリカ
→百貨店、スーパーなどの小売・サービス業の景気関連の経済指標になります。
【1月17日】
南アフリカ準備銀行(中央銀行)政策金利・南アフリカ
→南アフリカ共和国の中央銀行である南アフリカ準備銀行が、政策金利の変更などを発表します。
南アフリカは高金利であるので、日本のFXユーザーは注目したほうがいいでしょう。
12月消費者物価指数(HICPコア指数、改定値)・ユーロ
→消費者物価指数とは、ユーロ加盟国の消費物価指数をまとめた数値を指します。
ユーロはとても大きな市場になるので重要な指標になります。
【1月18日】
12月全国消費者物価指数(CPI、生鮮食料品・エネルギー除く)・日本
→国民の生活水準を示す指標のひとつとして、消費者物価指数は「経済の体温計」とも呼ばれており、経済政策を的確に推進する上で重要な指標となっています。
【1月21日】
10-12月期四半期国内総生産(GDP)・中国
→中国国家統計局が発表する、GDPの伸び率が経済成長率に値します。中国の動向は世界経済において影響力が高いので、注目の指標の一つとされます。
【1月23日】
日銀金融政策決定会合、終了後政策金利発表・日本
→国内の政策金利発表になるので、市場に大きな影響を与えることは間違いありません。
金融政策の発表でサプライズ的な発表があれば、価格も大きく上下するでしょう。
黒田東彦日銀総裁、定例記者会見・日本
→主要人物の発言は市場に大きな影響を与えます。日本経済に直接影響を与える発言になるので注目されます。
【1月24日】
欧州中央銀行(ECB)政策金利・ユーロ
→政策金利の発表は市場への影響がかなり大きいと言えます。
為替市場に限らず株式市場などにも大きな影響を与えるので注意が必要です
ドラギ欧州中央銀行(ECB)総裁、定例記者会見・ユーロ
→主要人物の発言は市場に大きな影響を与えるので注意が必要です。
【1月30日】
10-12月期四半期実質国内総生産(GDP、速報値)・アメリカ
→GDPは国の経済成長率を数値として示しています。
数値が上昇すれば、対象国の通貨が買われやすくなります。
米連邦公開市場委員会(FOMC)、終了後政策金利発表・アメリカ
→米連邦公開市場委員会とは、アメリカの中央銀行に当たる連邦準備制度理事会が定期定期に開く会合のことを言います。
経済の中心である米国金融の最高意思決定会合のため、米国のみならず各国の金利や政策方針にも大きな影響を与えます。
【1月31日】
10-12月期四半期域内総生産(GDP、速報値)・ユーロ
→GDPの伸び率は経済成長率を意味しますので、数値が上がれば、景気が向上すると判断され対象国の通貨が買われやすくなります。
12月個人消費支出(PCEコア・デフレーター、食品・エネルギー除く)・アメリカ
→個人消費の物価動向を示す指標になります。
FRBの物価判断基準において最も重要視されてる指標になります。
10-12月期四半期雇用コスト指数・アメリカ
→雇用コスト指数とは、米国の労働省が発表する企業が負担する雇用コスト（賃金や給与、福利厚生など）を示す指数のこと。
11月月次国内総生産(GDP)・カナダ
→GDPは国の経済成長率を数値として示しています。
数値が上昇すれば、対象国の通貨が買われやすくなります。
